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ニューヨーク・タイムズ紙「2024年に行くべき52カ所」選出による経済効果に関する試算結果が報告されました

印刷ページ表示更新日：2024年6月6日更新＜外部リンク＞

　ニューヨーク・タイムズ紙「2024年に行くべき52カ所」への山口市選出を受けて、山口大学経済学部の加藤真也准教授（観光経済学）の研究室においてニューヨーク・タイムズ紙選出による山口県全体への経済効果が、2024年の1年間で89.9億円に上るとの試算結果が令和6年5月2日（木曜日）に発表されました。
　この発表を受け、令和6年5月28日（火曜日）、加藤准教授と研究室の学生が市長を訪問され、調査結果に関する報告が行われました。

　加藤准教授は「約90億円という数値は、広島県にあるマツダスタジアムの建設費と同様の規模感であり、大きなものだと感じている。ニューヨーク・タイムズ紙を契機に増加した観光客数を維持するために、まずは、外国人旅行者に対する言語対応などのおもてなし環境の整備が大事であり、彼らが観光案内所や地元の方々とふれあい、人の温かさに触れることは旅の満足度の向上につながると考えます。例えば、外国人旅行者と接する場で、学生たちに対応させていただける機会があれば、学生たちに対する教育効果としても高い」と話されました。
　また、経済学部2年の松田創さんは「経済効果試算のためのアンケート調査をする中で、山口市がニューヨーク・タイムズ紙に掲載されたことを知らない、または、山口市に着いてから知ったという観光客が意外に多いことがわかった。大学生等の若者と連携した、ＳＮＳによる山口市の魅力発信の充実なども有効ではないかと感じた」と話されました。
　市長は「皆さんからの提案について、しっかり対応していきたい。」と述べました。

加藤准教授のゼミでは、今回の試算や分析を通じて明らかになった、外国人旅行者に対する言葉の壁やＰＲのさらなる充実、観光客数をいかにして維持していくか等のさまざまな課題を包括的に改善・解決し、観光・文化・経済の好循環に寄与する方策について、引き続き研究を続けられます。